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交通事故死より多い家庭内の事故死

日本で、交通事故で亡くなった人の数は、1995年には約1万5千人だったのが、年々減少し、2012年には、半分以下の約6千人となりました。それに対して、火災や転倒など家庭内での何らかの事故で亡くなった人は1995年には1万人強だったのが、2012年には約1万5千人に達しています。交通事故で亡くなる人の数より、家庭内の事故で亡くなる人の数の方がはるかに多くなっています。

最も死亡リスクの大きい季節は「冬」

「家のつくりやうは夏をむねとすべし」。「徒然草」でそう書き残した兼好法師の教えは今も通用するのでしょうか。
昨今、日本の夏は過酷で、夏になると「熱中症で搬送された」という報道が目立ちます。総務省消防庁の「平成29年（5月から9月）の熱中症による救急搬送状況」によると、熱中症で救急搬送された人は全国で5万2984人で、救急搬送された人のうち熱中症が原因で亡くなった人は48人でした。
明治時代までは、新鮮な食材が調達しにくく、食が原因で命を落とす人が多いことから、1年のうちで最も死亡者数が多いのは夏でしたが、現在、最も死亡者数が多いのは冬。
平成28年では12月が最多、ついで1月で、最も少ない月は6月でした（厚生労働省人口動態統計より）。

さらに、住宅内での死亡者数を疾患別で見てみると、心疾患や脳血管疾患など循環器疾患で亡くなる方が、悪性新生物（ガン）よりも多いことが分かります。循環器疾患が発生する主な要因となるのは、高血圧。特に被害が集中しているのが65歳以上の高齢者です。
これからますます高齢化が進み、2025年には65歳以上の人口が総人口の3割以上となると言われます。
イギリスの住宅の健康・安全性評価システム（HHSRS）の報告では「室温が16℃以下では高齢者に関しては呼吸器疾患や血管疾患などの大きな健康リスクがあり、10℃以下では心臓発作、脳卒中などの心血管疾患による冬季の死亡率が50％上昇する。年齢別に室温と血圧の関係を調べたところ、高齢者ほど室温低下によって血圧上昇を起こしやすいことがわかってきた」としています。

住宅内の「温度差」こそ要注意

大きな「温度差」を急激な血圧変動をもたらし、血管へのダメージを大きくするのが「ヒートショック」です。
冬の寒い晩、暖かい寝具の中から起き出し、冷えた室内や廊下を歩き、トイレで用を足す間の温度差は、20℃近くになることがあります。トイレで立ちくらみを覚えたり、ひどい時には意識を失ってしまうこともあります。暖かいリビングから移動し、洗面室で洋服を脱ぎ、浴室に入って冷たいタイルに触れると、温度差は10℃以上になることもあります。その結果、ヒートショックなどにより意識を失い、溺死など風呂場で起きる事故が後を絶ちません。

平成29年1月に消費者庁が発表した「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください」によると、家庭の浴槽での溺死者数は11年間で約1.7倍になり、平成27年に4804人となりました。このうち約9割を65歳以上の高齢者が占めています。
これらは、救急車の到着時点で風呂場で亡くなった人の数字なので、風呂場で倒れて搬送された後に亡くなった人を含めるとさらに増えると思われます。死亡を免れたとしても、脳血管疾患等による後遺症で介護が必要となる場合もあります。
寒冷地では、寒冷地仕様の建築工法や建材で住宅が作られていますが、比較的温暖な地域の方が住宅の寒さ対策が遅れていることが多く、実は健康面でのリスクが高くなります。今は「冬の家のつくりよう」が問われているのです。

住宅の断熱性と気密性の向上が鍵

低温や温度差の観点から健康面へのリスクがある住宅は、断熱と気密に問題があります。
住まいの断熱性が低いと、寒い季節には結露が起きやすくなります。結露が原因で木が腐る、鉄がさびるなど家が傷み、弱くなりますし、カビが発生したりダニが増えたりして、アレルギー疾患を持つ人には酷な環境になります。
住まいの断熱化は重要なのですが、日本ではなかなか進んでいません。しかし、ここまで冬に健康を害するアクシデントが多いことを考えれば、寒さを解消し、健康的な住空間にすることは必ずすべきなのです。
住宅の断熱性を上げると、外気の影響を受けにくくなり、暖房している部屋としていない部屋の温度ムラが小さくなります。さらに、暖房をつけた後に早く暖房効果が現れるだけでなく、暖房を消した後の温度低下を小さくする効果もあるので、光熱費を節約できます。また、断熱施工と適切な換気システムを活用すると結露しにくく、カビやダニの発生も抑えることができます。
また、断熱性能と同じくらい住宅の気密性能は大切です。気密性能が高まると、すき間風が入りにくくなり、冬場足元が寒いなどの現象がなくなります。

住まいの温度の観点から住み替えを

まずは、住まい選びの時に、間取りやデザイン、収納だけでなく、冬の低温や温度差をどう防ぐ家かという観点を忘れてはいけません。QOL（生活の質）の向上のために、新築の際には断熱や気密のことを一度考えてみてください。
マザーハウスでは25年間ずっと高気密・高断熱住宅をつくり続けてきました。
最新の東舟岡町の家ももうすぐ完成。2月に完成見学会を開きます。

※参考文献「あたらしい家づくりの教科書」（新建新聞社）/「HEAT20設計ガイドブック」（建築技術）/すこやかに住まう　すこやかに生きる（慶応義塾大学出版会）/岩前篤（近畿大学建築学部長 教授）住まいのガイドブックあんじゅ

政府の地震調査委員会は12月19日、北海道東部の十勝沖から
択捉島沖の太平洋に横たわる千島海溝で、
マグニチュード(M)９級の超巨大地震が今後30年以内に
７~40％の確率で起きるとの予測を公表した。
一方で、今後30年以内にM８~９級が70％程度の確率で
発生することが予測されている「南海トラフ巨大地震」も気がかりである。
京都でも、左京区を通る花折断層などの直下型の地震の可能性が
取りざたされている。

木造住宅の場合、
壁や柱の数や強さ、バランスのよい配置などが
耐震性を決める要素となる。
実際、阪神大震災、東日本大震災、熊本地震など、
大地震が起きるたびに住宅の地震対応力に注目が集まった。

この地震に対応する方法として
「耐震」「制震」「免震」の３つがある。
「耐震」とは簡単に言うと、建物を強くすること。
すなわち真正面から地震の力を受け止める方法である。
「制震」とは、地震の力を吸収すること。
「免震」とは、力を逃がすこと。
これは建物全体を動かす方法で大掛かりな装置となる。

私たちマザーハウスでは、
耐震を越える方法であるこの２つ目の「制震」に注目してきた。
来年2月に完成するモデルハウス東舟岡町の家には、
家全体で12個の制震装置が取り付けられている。

この仕組みは、
金属の摩擦を利用し、地震の揺れを80％低減するもの。
繰り返しの地震に対しても有効である。
すなわち大地震に遭遇しても大きなダメージを受けることなく
かつ余震からも建物を守ることができる。
夏冬の気温の変化に対しても安定した性能を発揮するところが
ゴム式の制震装置に比べて優れているところである。

いずれにしても、
いざという時に大きな効果を発揮する制震装置。
費用は少しかかるが、今後の新築工事の時には
採用を検討してみてはいかがだろうか。
私たちは、
住まいは住む人に安心を与え、安全に守る大事な家族であると
思っている。

 

自然素材に囲まれた家に住みたかった理由

私たちは化学石油製品や工業製品（工場で作られた人工材料）に囲まれた暮らしに疑問を持つようになりました。
これらは、はじめはきれいですが、時と共に色あせていくように思います。
これに対して自然素材は時と共に深みを帯びていき、私たちの心を落ち着かせるように感じます。
私たちは自然素材の中で暮らしたいと思いました。
自然の中で自然と共に暮らすような生活がしたいのです。
家を建てるにあたり天然素材選びを始めました。
床は杉無垢板に天然原料塗料を塗ります。
壁は檜板とホタテ貝の塗り壁。
天井は木曽の杉板とホタテの塗り壁です。
建具はパインの無垢材でつくられています。
家を支える構造材の柱は檜の無垢材です。
2階のLDKには松の無垢の梁が天井面を走ります。
2階の勾配天井は杉板貼りです。
2階を照らすトップライトは松材組みです。

徐々に自然素材で型づくられていく我が家。
来年2月が楽しみです。